ドイツ国民の93％が再生可能エネルギーの更なる拡大を重要視しているそうです。
つい最近自然エネルギー財団から興味深い記事が配信されたので紹介したいと思います。
http://jref.or.jp/column_g/column_20140710_01.php
その中で特に注目すべき結果を抜粋してみたいと思います。
・2013年9月に1,003人を対象に行った世論調査によれば、合計93％の人々が再生可能エネルギー（以下：再エネ）の更なる拡大を「非常に重要（66％）」もしくは「重要（27％）」であると回答した
・「固定価格買い取り制度による再エネ促進のための賦課金の上昇についてどう思うか」という質問に対しては、半数の50％が賦課金額は「妥当」、そして5％が「低すぎる」と回答した。つまり、賦課金の上昇に対して過半数が理解
・「一般家庭の電気料金を抑えるために、再エネの促進をストップするとしたらどうか」という質問に対しては、43％が「全く無意味だ」、30％が「あまり意味がない」と回答し、合計で73％の人々が再エネの促進をやめることには否定的な姿勢を示した。
ざっとですがこんな感じでした。
日本の報道だけ見ていると
「賦課金が高すぎて不満が爆発＝失敗」みたいな報道がよくなされています。
しかしながら、それが現実に即していないことはこの結果を見れば明らかです。
過半数を大きくうわ回る国民が短期的な痛みを我慢し、長期的な優位性を受け入れる
ということはやはり民意が非常に高いと認めないわけにはいきません。
日本も民意はたぶん同程度にあるのではないかと思います。しかしながら、その素直な
民意をねじ曲げようとする、力があちこちで働いていることは否めません。
そんな、捻じ曲げられた情報にさらされても、判断を間違わないだけの自分の
思考力を身につけておかなければならないと思います。
